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テレワークには自由な働き方ができるというメリットがある一方、企業側と従業員側のどちらにもデメリットが存在します。
企業側のデメリットは「勤怠管理がしにくい」「コミュニケーションが取りづらい」など。従業員側のデメリットは「プロジェクトの進行が把握しづらい」「コミュニケーションが取りにくい」など。このように、テレワークのデメリットは企業側、従業員側の双方に生まれてしまうのが事実です。
またコロナ禍以降でも、感染状況が落ち着き、テレワークを取りやめた会社も出始めています。テスラのCEOであるイーロン・マスク氏が2022年5月末に事実上のテレワーク禁止令を出し、話題になりました。
しかし、クリエイティブワークとテレワークの相性は良い傾向にあります。テレワークの集中力は「単身」かつ「クリエイティブワーク」では高く、「育児中」かつ「タイムワーク（時給労働）」だと低いとも言われています。
そのため、企業側、従業員側がそれぞれデメリットを解消する努力を行うことも重要。特にクリエイティブ分野はテレワークを上手に取り入れれば、生産性を最大限に高めていくことも可能。
今回はテレワークのデメリットを解消する方法をご紹介します。
テレワークのデメリット | 企業/従業員共に「コミュニケーション」が課題
・従業員の勤務実態と作業内容を可視化して勤怠管理するのが難しい
・従業員とのコミュニケーションが取りにくい
・電話対応が難しい
企業側にとって、テレワークは勤務実態と作業内容の可視化が難しい勤務形態であることは事実。そのため「本当に従業員は仕事をしているのか」といった疑念が生まれやすく、最終的にテレワーク自体を禁止するケースも。
一方、従業員側にも「プロジェクト全体の進行状況が把握しにくい」「社内の人との連絡が取りにくい」といった課題があります。
両者ともに共通している課題は、総じて「在宅でのコミュニケーションのとり方」であるといえるでしょう。
日本国内の事例 | 「出社勤務」に戻す動きが一部で見られる
楽天グループは2021年11月に、東京本社の出勤日を週3日から週4日に、ホンダは2022年5月から週5出社に戻しています。理由は2社とも「コミュニケーションの円滑化」です。
テレワーク/出社勤務はどちらが良いの？メリット/デメリット比較
テレワークの代表的なメリットは、従業員のQOLの向上。またオフィスのコスト削減や事業継続性の向上といったメリットもあり、国内ではたとえばNTTグループが2022年10月より高崎市・京都市の二拠点への本社機能分散化を始めています。一方でデメリットには、繰り返しですが「コミュニケーションの取りにくさ」が挙げられます。
出社勤務の主なメリットは社員同士のコミュニケーションがとりやすいことと社員教育がやりやすいこと。しかし、逆にその円滑なコミュニケーションがあだとなり、従業員が人間関係に悩んだりすることもあります。
テレワークのデメリットを解消するための「企業側」の取り組み/改善策
そのほかにも、テレワークのデメリットを解消するための「企業側」の取り組みや改善策には以下のようなものが挙げられます。
・マイクロマネジメントを避ける
・社内コミュニケーションツールを導入
・従業員のスマホの内線化を行う
マイクロマネジメントを避ける | 「作業」ではなく「課題」に目を向ける
そこでマネージャーがメンバーに「作業の指示」をするマイクロマネジメントから、「課題の共有」を行うようにするマクロマネジメントが注目されています。
マイクロマネジメントは「作業の指示」を細かく行うもの。一方でマクロマネジメントでは、課題を共有した上で、メンバーに自発的に課題の解決策を「言わせる」のが重要。マネージャーはその解決策を「やらせ」ます。すると、マネージャーがウォッチするべき対象は「作業をしたか」ではなく「課題が解決されたかどうか」にシフト。つまりそもそも細かな指示出しをする必要もなくなります。
一方でマクロマネジメントでは「監視」の必要性は薄いです。つまり「オフィスでないと仕事ができない」という環境は、そもそもマネージャーがマイクロマネジメントを行っている可能性が高いです。まずは仕事のやり方について見直す必要があります。
社内コミュニケーションツールを導入する
有名な社内コミュニケーションツールは、Slackなど。また国産ツールには「チャットワーク」や、社内向け情報共有サービス「Qiita Team」が挙げられます。
「Slack」は、アメリカ発のコミュニケーションツール。あらゆるコミュニケーション機能が集約されており、円滑な意思疎通や情報共有が図れることが魅力です。
「Qiita Team」は、簡単に使えることが魅力の社内Wikiツール。記事を簡単に作成して情報・知識を社内で共有でき、メンバーの標準化によるレベルアップを図ることができます。
また対面のやり取りだと「言った／言わない」が発生したり、共有漏れが発生してしまうことも。
それを避けるという点でも、後から内容を気軽に再確認できるチャットのやり取りや社内Wikiによるノウハウ共有には大きなメリットがあります。
従業員のスマホの内線化を行う
スマホの内線化とは、ビジネスフォンで使える機能がスマートフォンでも使えるようになるもの。オフィス外でも内線・外線・転送機能が使用可能になるため、スマホから会社番号で発信/受信が可能になります。
つまり「顧客との電話」を理由に従業員がオフィスにいる必要がなくなります。
テレワークのデメリットを解消するための「従業員側」の取り組み/改善策
・在宅ワークを「さぼり」と捉えないようにする
・在宅で集中できるワークスペースを整える
在宅ワークを「さぼり」と捉えないようにする
だからこそ在宅勤務をしている社員は、仕事の成果の「見える化」を行う努力をし、社内に結果をアピールすることが大切。
一方、出社勤務の従業員は「在宅勤務の社員の担当業務で成果が出ている」ならば、働き方に過剰に干渉しないことも大切です。
部署や担当業務によっては、出社勤務が適切な場合もあれば、在宅勤務が適切な場合もあります。総じて「それぞれの仕事の違い」を尊重することを意識しましょう。
出社勤務の人が「在宅勤務はずるい」と感じがちな理由については、以下の記事でより詳しく解説しています。
出社勤務の人が「在宅勤務はずるい」と感じがちな理由 | 社内の不公平感を解消するには -
コロナのある生活が日常となりつつある今、「原則出社」へ戻す部署と、テレワークを継続する部署に分かれるケースが増えてきました。出社勤務の社員がテレワーク勤務の社員に不満を持つ理由やその対処方法、社内の意思疎通に使えるコミュニケーションツールを画像付きでご紹介します。
在宅で集中できるワークスペースを整える
しかしデッドスペースなどを活用することで、自宅内にワークスペースを作ることは充分可能です。
一人暮らしの場合、ワークスペースを「個室」にするのがおすすめ。在宅ながらも仕事環境とプライベートを分けられます。一方で家族がいて、面倒を見る必要がある場合、ワークスペースを半個室状態にするのがおすすめ。仕事に集中しつつも家族の様子を感じられます。
まとめ
・従業員側は在宅ワークの結果を「見える化」したり、在宅で集中できるワークスペースを整える。
以上のような取り組みを行うことで、テレワークの従業員の勤怠管理がしにくい、従業員同士のコミュニケーションが取りにくいといったデメリットを解消することができます。
しかし、企業側/従業員側がそれぞれマイクロマネジメントを続けたり、出社勤務の社員が在宅勤務の社員を「ずるい」などと妬むと、テレワークは定着しません。
企業がテレワークを続けるためには、双方ともに努力が必要な上、従業員の自宅の環境そのものも重要となってきます。
こちらの記事を参考にし、自宅のワークスペースを整えてみましょう。
自宅に快適ワークスペースを作る方法とおすすめの場所 - 狭くてもできるレイアウト例も -
さまざまな働き方ができるようになったいま、自宅でのリモートワークも急増しています。自宅での仕事で求められるのは、快適なワークスペース。より仕事が捗り、効率も増す快適なワークスペースは自宅のどの場所に作ればいいのでしょうか。