【2023最新】5分でわかるライブコマースの市場トレンドと未来!魅力的な事例・アプリも解説

ライブ配信を通じて商品やサービスを販売する新しい形のECである「ライブコマース」。ライブ配信の普及やテレワークの増加に伴って急速に拡大にするライブコマースの市場トレンドや展望、導入事例を解説するとともに、配信ツールとしておすすめのサービス・アプリをご紹介します。

ライブコマースとは、ライブ配信を通じて商品やサービスを販売する新しい形のECです。近年、ライブ配信の普及やテレワークの増加に伴って、ライブコマースの市場規模も急速に拡大しています。

テレワークによって自宅で過ごす人たちが増え、ライブ配信によるショッピングが気軽に楽しめるようになりました。また、ライブ配信では商品の紹介だけでなく、配信者との会話や視聴者同士の交流もできるため、SNSのようにコミュニケーションできるという側面も。
特に通販専業のお店や個人のクリエイターは、顧客とのコミュニケーションや販促を積極的に行っています。

ライブコマースの魅力や事例、トレンド、未来やおすすめのアプリなどを5分でわかりやすく解説します。
 
 

ライブコマースとは?ライブ配信とECを掛け合わせた新しい販売手法

ライブコマースはライブ配信とECを掛け合わせた販売手法です。
 
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ライブコマーズでは、たとえば商品が食べ物の場合、販売者がライブ配信で調理。その場でECに誘導して生産者から視聴者(顧客)に食材を直送するといったことができます。

アメリカや中国などでは既に定番の販売手法であるライブコマースですが、これまで日本ではなかなか定着しませんでした。ところが、新型コロナウイルスの流行をきっかけに、ECの売り上げが一気に拡大する中、ライブコマースで商品を販売する流れも加速しました。

芸能人やインフルエンサーがライブコマースを行い、商品を販売する動きも活発になりました。たとえばau PAY マーケットのライブコマースサービス「ライブTV」で、お笑いコンビ「しずる」など吉本興業の芸人が話題の商品を紹介、販売する『生配信!よしもと市場』は2021年3月にスタートし、2023年3月現在も配信が行われています。

また、2021年11月に楽天グループが「楽天市場ショッピングチャンネル」を開設するなどライブコマースが日本でも定着しつつあります。
 
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ライブコマースには、配信者と視聴者の双方向コミュニケーションによる強い結びつきを実現し、実店舗での接客と同じように購買満足度を得てもらえること、配信のエンターテインメント性によって視聴者がファンになってくれること、視聴者同士の交流が生まれコミュニティが形成されるといったメリットがあります。

ライブコマースのメリット:視聴者とのコミュニケーションによる購買意欲の高まり

ライブコマースでは視聴者は配信者にリアルタイムで質問でき、店頭販売のような双方向型のコミュニケーションが可能です。特に若年層は、買い物とエンタメを同時に体験できるサービスとして楽しんでいます。
 
 

ライブコマースのメリット :数千人~数万人に同時にアプローチ可能

ライブコマースであれば、実店舗ではリーチできない海外を含む多くの顧客にアプローチが可能です。

例えば2021年4月1日放送の『クローズアップ現代』(NHK総合)では「コロナ禍で“爆売れ”急拡大ライブコマース」を特集。放送内では、福岡で中古ブランド品店を経営し、ライブコマースに取り組み月1億円以上売り上げる李成倫さんが取り上げられました。

李さんは福岡に住みながら中国に住む5万人近くをターゲットとし、テレビショッピングさながらの話術でライブ配信を敢行。配信中に寄せられたコメントにもすぐに答え、番組内で紹介されたライブ配信では10時間以上かけて700万近くを売り上げていました。

ライブコマースのメリット:インフルエンサーの起用も可能

店頭販売だと店員による接客が基本ですが、ライブコマースであれば芸能人やインフルエンサーの起用がしやすくなるのもメリットのひとつ。
販売にエンターテインメント性を付加し、そのインフルエンサーのファンも集めることができ、話題を呼びやすくなります。
 
 

ライブコマースの成功事例:コクヨ中国、UNIQLO LIVE STATION

コクヨ中国

コクヨも中国でライブコマース!

コクヨも中国でライブコマース!

中国市場でもコロナ禍によりオンライン販売の需要が高まり、コクヨの中国支社が消費者と対話しながらライブ販売を行い、ライブコマースを中国最大手のECモールで展開しています。2021年11月「独身の日」にインフルエンサーを起用したライブコマースの販売実績はなんと20分で日本円およそ3千万以上、ライブ閲覧者100万人以上達成!中国での事業拡大にはライブコマースを有効に実施し続けなければならないですね。

 

UNIQLO LIVE STATION

日本国内の事例について、たとえばファストファッションを提供するユニクロでは、ライブ配信される動画を見ながら気になった商品をその場で直接購入できる「UNIQLO LIVE STATION」を2020年12月からスタート。2023年2月現在、2~3日に1回ほどの高頻度で配信しています。

「UNIQLO LIVE STATION」はコロナ禍で多くの店舗が休業を強いられた2020年12月に開始。ユニクロの21年8月期の国内EC売上高は、前期比17.9%増の1269億円で、EC化率も8ポイントアップしました。配信は「ユニクロオンラインストア」「ユニクロアプリ」「StyleHint」といった自社のサービスから行っています。

ライブコマースを始める前に準備しておくべきこと

ライブ配信を使用するため、事前準備が重要となるライブコマース。始める前に準備しておくべきポイントは以下の通りです。

・配信の目的と何を売るのか
・配信者(ライバー)は誰か、配信場所はどこか
・配信ツールは何を利用するのか
・配信の告知・集客
・配信機材は何にするのか
 
 

配信の目的と何を売るのか

何を目的に配信するのかを明確にしておきましょう。ブランドやサービスの認知拡大を目的にする場合と、実際の商品を販売する場合では伝え方が異なってきます。配信の目的を定め、売りたい商品やサービスを決め、視聴者に伝えたい情報を整理しましょう。
 
 

配信者(ライバー)は誰か、配信場所はどこか

配信の目的が明確になったら、誰に配信してもらうかを商品の見込み顧客とのマッチングを考慮して決めましょう。
また、配信を実際に行う場所の確保も必要。社内や貸会議室などを利用する場合はあまり問題になりませんが、たとえば飲食店の店内を利用したい場合は、事前に配信場所として利用する許可が必須です。
 
 

配信ツールは何を利用するのか

配信に利用するツールを、商品の見込み顧客と視聴者にマッチするように決めましょう。配信ツールには、大きく分けてライブコマース用に作られたプラットフォーム、InstagramやYouTubeなどのSNS、自社サイト配信の3つがあります。

たとえばZ世代は、

・TikTokで商品の存在を知る
・YouTubeやInstagramなどで、インフルエンサーがその商品を紹介している動画や画像をチェックする
・TwitterやInstagramで、実際にその商品を使っている人の口コミを調べる
・商品を購入する

といった導線で商品を購入するので、商品の認知を高めたいのであれば、TikTok動画が配信ツールとして最適なケースがあります。一方で、「直接商品を販売する」ことが目的であれば、インスタライブの方が向いているでしょう。
 
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ライブコマースの配信ツールとしてよく利用されるプラットフォームには「HandsUP」や「TAGsAPI」が挙げられます。また「Instagram」のインスタライブを使用した配信も増えています。

配信の告知・集客

ライブ配信をしても気づいてもらえなかったらあまり意味がありません。既存顧客向けにはECサイトやLINE、メールマガジン、新規顧客向けにはTwitterやInstagramといったSNSを利用し、配信の告知や集客を行いましょう。
 
 

配信機材は何にするのか

ライブコマースを行うためには、カメラやマイクなどの機材やインターネット環境を事前に準備する必要があります。配信の目的に沿った機材を用意しましょう。たとえば色や質感が重要になるアパレルやコスメの販売の場合は、高画質なカメラを用意した方がいいでしょう。
 
 

ライブコマースの始め方 | ライブコマース導入に使えるアプリ・サービス5選

ライブコマース導入に使えるアプリ・サービスの5選をご紹介します。
 
 

HansUP(ハンズアップ)

HandsUP(ハンズアップ)は、日本No.1のライブ配信アプリ「17LIVE」の運営会社である17LIVE株式会社が提供する伴走型ライブコマースソリューションです。
 

HandsUPは、商品登録からライブ配信、購入までをアプリ内で完結できます。豊富なライブ配信ノウハウを活かしたサポートにも定評があります。

引用元: HandsUP公式サイト

SHOPROOM(ショップルーム)

SHOPROOM(ショップルーム)は、株式会社SHOWROOMが運営するライブ配信プラットフォームで、SHOWROOMのライブ配信アプリの中で利用できるライブコマース機能です。
 

SHOPROOMでは、日本各地の特産品の生産者や事業者が商品を紹介・販売しており、視聴者は配信画面から商品を購入したり、メッセージを送ったりすることが可能です。

引用元: SHOPROOM公式サイト

TAGsAPI(タグズエーアイピー)

TAGsAPI(タグズエーアイピー)は、株式会社Mofflyが運営する、自社ECサイトにライブコマースを導入できるサービスです。
 

TAGsAPIは自社ECサイトにライブコマースを導入できるツールで、専任コンサルタントによるサポートがあり、操作もシンプルで簡単です。アパレルブランドのベイクルーズが運営する「ベイクルーズストア」や、ウェルネスセレクトショップ「FiNC MALL」などで導入されています。

引用元: TAGsAPI公式サイト

ライコマ

ライコマは、ECカート連携型のライブコマースサービスです。株式会社The Unitが運営しています。
 

自社ECサイトでのライブ配信でもシームレスな購入導線を実現するライコマ。ユニクロやSHIPSのECサイトでは、ライコマのECカート連携機能を活用して自社サイトにおけるスムーズな購入体験を提供しています。

引用元: ライコマ公式サイト

Instagram(インスタグラム)

写真投稿アプリのInstagramでは、アプリ内から配信できる「Instagramライブ」を利用してライブコマースを行うことができます。
 

Instagramにおけるライブコマースの方法は、「Instagramライブ」配信中に、商品ページへのリンクの表示や、コメント欄で購入方法の案内を行い、配信後にはストーリーズに保存して、見逃した人や再度見たい人にもアクセスできるように行います。Instagramは多くのユーザーが利用しているSNSなので、気軽にライブコマースに参加してくれる可能性が高く、インフルエンサーとのコラボレーションもしやすくなっています。

引用元: Instagram公式サイト

ライブコマースの成果を分析するための指標や方法

ライブコマースの効果測定に使用する指標は、大きく分けて数値化できる「定量効果」と言葉で表現される「定性効果」の2つがあります。

①定量効果
・視聴者数
・購入者数
・購入率
・平均単価など

②定性数値
・視聴者のコメント
・レビューや口コミ
・配信者の評判など

まずは「誰が見ても同じ認識を持つ」ことが可能な定量効果をきちんと測定することから始めましょう。
ライブコマース導入当初は配信を行うだけで精一杯で、定量効果の把握も大変ですが、余裕が出てきたら「質」にかかわる定性的な部分にも注目しましょう。
 
 

海外のライブコマースの動向や日本のライブコマースの課題と未来

海外では中国を中心にライブコマースが急速に拡大しています。中国ではライブコマースはECの主流となっており、市場規模が2020年に2兆円を超え、2021年には4兆円に達すると予測されています。

アメリカでは、AmazonやFacebookなどの大手企業がライブコマースに参入しています。またヨーロッパでは、ZalandoやH&Mなどのファッション系企業がライブコマースを展開しています。

日本ではまだまだライブコマース自体の認知度が低いですが、将来的には中国や欧米からノウハウや技術の導入が進むことにより、専門的なサポートやプラットフォームが充実し市場の拡大が期待されます。
 
 

まとめ

ライブコマースは、商品を見て触って感じることができないオンラインショッピングにおいて、商品の魅力や使い方をリアルタイムに伝えることができる販売方法です。視聴者との対話や質問にも応えることができるため、消費者との信頼関係を築くこともできます。

日本でも多くのEC事業者やブランドが取り組み始めています。今後ライブコマース専用のプラットフォームや機能がさらに充実し、より多様な業界や商品カテゴリーでライブコマースが展開されることが予想されます。ぜひチャレンジしてみてください。