【企業向け】 Zoomの法人契約プラン一覧:Zoom ミーティングとZoom Roomsの違いと選び方

ビジネスシーンでのコミュニケーション手段として急速に普及しているZoom。その中でもZoom ミーティングとZoom Roomsが注目されています。しかし、両者の違いや法人プランの選び方については、十分に理解されていないことが多いのが現状。この記事では、Zoom ミーティングとZoom Roomsの違いを徹底解説し、法人プランの選び方を解説します。

コロナ禍を経て、社内外とのミーティングの必須ツールのひとつとなったZoom。しかし、ほかのオンラインMTGツールとの違いをよく分かっていない方もいるのでは?
Zoomの機能やプランをしっかりと理解することで、リモートワークやオンライン会議をよりスムーズに行うことできます。
 
 (19980)

Zoomを使い、社内会議をテレワーク勤務者や支社と繋げることも可能。さらに取引先とのミーティングを対面ではなくZoomに切り替えた企業も少なくないでしょう。

ZoomはJALや楽天、NECといった日本を代表する企業が導入しているほか、経済産業省といった省庁などでも利用されています。

とはいえ、アフターコロナとなったいま「テレワークでは便利なZoomが、オフィスでは不便」というケースも増えていませんか?
同じ会議室で何人もの社員が、同時に同じZoom会議に入室するとハウリングが起こりやすく、ハウリングを気にしてミュートにしたメンバーはそのまま発言の機会を失いやすくなってしまいます。

そこで新たに登場したのが、他のオンラインMTGツールにはない、据え置き型の「Zoom Rooms」。法人のオフィス向けの新たなソリューションですが、まだあまり浸透していないのが現実。また、「Zoomミーティングとの違い」や「法人向けプランの中からどれを選ぶべきか」分かっていない人も多いのではないでしょうか。

この記事では、法人向けのZoom製品の選び方から、「Zoom Rooms」の特徴を解説します。
 
 

法人向けのZoomの主な製品と選び方

2023年12月現在、Zoomは通常のミーティングなどができる「Zoom One」に加え、据え置き型の「Zoom Rooms」を提供しています。
 
 (19988)

Zoomは提供しているプロダクトを「Zoom One」「Zoom Spaces」「Zoom Events」「Zoom Contact Center」と分類。「Zoom Rooms」はZoom Spacesで提供されています。

なお、この4つのうちで特に法人利用に適しているのが、「Zoom One」と「Zoom Spaces」です。
 
 

Zoomミーティング:通常のZoom

Zoomミーティングは、いわゆる「通常のZoom」のこと。Zoom内でミーティングを設定すれば、ネット回線さえあれば、どのパソコンからでもどこからでも会議を行うことができます。
 

Zoomミーティングは主にテレワークなどで用いられるビデオ会議システムのこと。無料版だと40分の会議が可能。またローカルへの録画保存もできます。

 (19996)

Zoomミーティングは社内外の打ち合わせやオンライン営業、オンライン会議、またリモート面接などにも使用されています。

なお、Zoomミーティングの各種プランの詳細や使える機能などは、以下の記事で詳しく解説しています。
【徹底ガイド】Zoomは無料版で十分?有料版・無料版の機能比較一覧 -

【徹底ガイド】Zoomは無料版で十分?有料版・無料版の機能比較一覧 -

【徹底ガイド】Zoomは無料版で十分?有料版・無料版の機能比較一覧 -

ビデオ会議サービス「Zoom」は、無料版だと40分の会議時間の制限や、参加人数の上限が100人までといった制約があります。本記事では無料版と有料版の機能比較や、有料プランの概要について解説します。

Zoom Rooms:据え置き型のZoom

Zoom Roomsは据え置き型のZoom。前述の通り、会議で複数人が参加する際などにハウリングが起こりにくいのがメリットのひとつ。

Zoom Roomsはモニターやカメラ、マイクといった専用機材でミーティングを行います。機材は据え置きのため、ウェブ会議のたびにPCやカメラ、マイクを用意する必要はなく、映像や音声チェックをする必要もありません。
 
 

ZoomミーティングとZoom Roomsはどちらを選ぶべき?

ZoomミーティングとZoom Roomsには以下のような違いがあります。
Zoom ミーティング Zoom Rooms
主な使い方 Web会議 TV会議
利用するデバイス 個人のPC、タブレット、スマートフォン 常設端末(モニター、カメラ、スピーカー、操作用PCなど)
利用方法 個人のデバイスから参加。ネット回線があれば場所はどこでも可 端末が設置された会議室で利用
ライセンスの所有者 個人 会社
メリット ・参加する場所を問わない
・デバイスを問わない
・無料で参加可能
・複数人が集まる際に利用しやすい
・セットアップが簡単
・ハウリングしない
たとえば全社的にテレワークを推進しており、社内会議室で社員や取引先とのオンラインミーティングの機会も少ない場合、さらに社員が個別にノートパソコンなどを所有している場合などはZoomミーティングが適しているといえます。

一方、テレワークの社員とオフィス勤務の社員が半々で、会議室の利用頻度も高い場合はZoom Roomsの導入価値が十分あるといえるでしょう。
 
 

【企業向け】Zoomミーティングの主な法人契約プラン一覧

Zoomミーティングの有料プランには、プロプラン、ビジネスプラン、エンタープライズプランの3種類があります。
 
 (20013)

基本的にはプロプランがもっとも利用金額を安く利用することができます。しかし、プロよりもビジネスプラン、ビジネスプランよりもエンタープライズプランの方がよりビジネスに便利な機能を利用することができます。

プロ:月額2,125円で30時間まで通話可能

ベーシックプランでは会議の最大時間は40分ですが、ビジネスプランは30時間に一気に増えます。
 
 (20017)

2023年12月現在、料金は月額2,125円、年払いの場合は20,200円。通話可能時間が一気に伸びるほか、録画データをクラウド保存できるようになったり、投票機能、共同ホスト機能なども使えるようになります。

・1ユーザー当たりの月額:2,125円
・ライセンス数:1~9
・使える主な機能:投票機能、共同ホスト機能、、ホワイトボード保存機能、ストリーミング配信など
 
 

ビジネス:最大300人の参加が可能

ベーシックプラン、プロプランでは会議参加人数は100人までですが、ビジネスプランは参加可能人数が300人に増えます。
 
 (20024)

2023年12月現在、料金は1ライセンスあたり月額2,999円、年払いの場合は29,900円。なお、10ライセンス~99ライセンスまでの購入となります。

なお、ビジネスプランには「ビジネスプラス」プランも存在します。
ビジネスプランとの違いは、録画容量が10GBに増えること。電話機能や、翻訳字幕なども利用できます。
 
 (20027)

2023年12月現在、料金は1ライセンスあたり月額3,438円、年払いの場合は34,380円です。

・1ユーザー当たりの月額:2,700円/3,438円
・ライセンス数:10~99
・使える主な機能:プロプランの機能にくわえ、管理ポータル、通訳者指名機能、URLカスタマイズ。ビジネスプラスプランの場合、電話機能や、翻訳字幕も利用可。
 
 

エンタープライズ:クラウドへの録画容量が無制限に

Zoomのエンタープライズプランは、大企業や大規模な組織向けに設計されたプランで、ビジネスプランに含まれる機能にくわえ、法人向けのさらに高度な機能とサポートが提供されています。
 
 (20034)

Zoomエンタープライズの料金は非公開。ホストライセンス数や契約期間によって異なるため、Zoom営業部に要問い合わせとなっています。しかし、会議の参加人数は500人に(エンタープライズプラスの場合は1000人)に。さらに、無制限のクラウドストレージが用意されているほか、ウェビナー機能はデフォルトで利用できます。

・1ユーザー当たりの月額:要問合せ
・ライセンス数:100~
・使える主な機能:ビジネスプランの機能にくわえ、ウェビナー機能、セキュリティ管理など
 
 

【企業向け】Zoom Roomsの主な法人契約プラン一覧

ビジネス向けのZoom Roomsには、「Zoom Rooms」と「Zoom Rooms エンタープライズ」があります。
 
 (20041)

ライセンスが49個までは「Zoom Roomsライセンス」、それ以上のライセンスが必要な場合は「Zoom Rooms エンタープライズ」となります。「Zoom Rooms」は1ルームあたり月額6,600円、年額67,100円です。

Zoomの法人契約の「直接契約」「代理店契約」の違い

Zoomの法人契約は、Zoomとの直接契約のほか、代理店を介して契約することも可能です。たとえばZoomミーティングで「ビジネス」などのプランを選ぶ場合、直接契約では契約ライセンス数の下限に縛りがあります。一方で代理店契約の場合、ライセンス数に融通をきかせてもらえる場合があります。
またZoomの支払い方法は基本的にクレジットカードかPayPalです。請求書払いをしたい場合、代理店にまずは問い合わせることをおすすめします。
 
 

直接契約

直接契約は代理店を介さないため、オンラインで申し込みができ、すぐにライセンスを利用できるメリットがあります。
 
 

代理店契約

代理店契約はZoomから販売委託を受けている企業を介して契約を結ぶこと。担当者がZoomの操作方法を教えてくれる場合もあるので、Zoomに詳しくなくても安心といえるでしょう。
 
 

Zoomを法人契約する際のプランや必要なID数の考え方

これまでご紹介してきた通り、Zoomの法人契約の際、ライセンスの契約数に一定の制限があります。そこで、ライセンス(ID)数の考え方もご紹介します。
 
 

ID数について

先述した通り、プロプランのライセンス購入数は1~9、ビジネスプランは10~99といったライセンスの購入数の制限があります。
ライセンス(ID)を持っていないとZoomミーティングを開催することはできませんが、IDを持っていなくてもミーティングに参加することは可能。そのため、ミーティングを開催しない社員がIDを持っている必要はありません。
 
 

プロプランがおすすめの企業

小規模の会社で、社外の人とミーティングを行う人も限られている場合、プロプランで充分。最大数の10ライセンスを契約していれば、100人が参加できるオンラインミーティングが同時に10部屋作ることができます。
 
 

ビジネスプランがおすすめの企業

ビジネスプランの契約ライセンス数は10~99。数の幅が広いため、中規模の会社におすすめです。
 
 

エンタープライズプランがおすすめの企業

先述した通り、エンタープライズは高グレードのプランとなっています。ライセンス数は50~とも言われており、頻繁に社内外の人とミーティングを行う大企業におすすめです。
 
 

ZoomミーティングとZoom Roomsについてよくある質問

ZoomミーティングとZoom Roomsについてよくある疑問と答えをご紹介します。
 
 

Zoom Roomsの利用に適したシチュエーションとは?

役員向けの会議室やセミナールームへの設置がおすすめ。Zoom Roomsは据え置き型で複雑なセットアップが不要なため、PC操作が苦手な人でもオンライン会議がしやすいのが特徴です。
 
 

Zoom Roomsを利用する場合、既存のオフィスのハードウェアは利用可能?

手元に常設可能なモニターやマイクなどの機材があれば、流用できます。逆にそれらの機材が無い場合、Zoom Roomsに最適化された機材をセットで導入することもできます。
 
 

まとめ

Zoomを法人活用する場合、Zoom ミーティングとZoom Roomsのふたつの選択肢があります。リモートワーカーや出張者が多く、会社でないところで頻繁にオンラインミーティングをする場合は、「Zoom ミーティング」がおすすめ。
逆に、リモートワーカーがあまりおらず、ミーティングはもっぱら取引先や支社などと行うといった場合は常時設置できる「Zoom Rooms」がおすすめです。